トレジャーリサーチは返金できる?訴訟する前にやるべきこと

トレジャーリサーチに限らず、情報商材で返金をしようとすると訴訟しないとダメ!みたいなイメージを持っていませんか?

実はその返金=訴訟という考え方は、かなり危ない上に非効率な場合が多いんです。

今回は巷で人気のトレジャーリサーチの返金保証が本当に使えるのか、また保証制度の条件から外れてしまった場合にどうすればいいのかご紹介します!

訴訟は最終手段かつ非効率

まずこれを聞いて驚く人も多いのではないしょうか?
情報商材に関する返金でもっとも非効率なのが訴訟って知っていましたか?
その理由は大きく分けて3つあります。順番に見ていきましょう!

弁護士費用がかかる

訴訟を起こせば当然弁護士費用がかかります。
今では相談や手付金無料のところもありますが、それでも返金に成功すれば返金額の30%ほどを支払うことになります。

さらに返金額についてですが基本的に全額が返金されることはほとんどありません。
大体が60~70%ほどです。さらにそこから弁護士費用を支払うと自分の手元に戻ってくるのは40~50%ほどになってしまうんです!

そういう事実を知れば弁護士に頼んで訴訟を起こすことがいかに非効率的かわかるかと思います。

また返金したい金額が少ないと弁護士は取り合ってくれません。30%の取り分が雀の涙ほどになってしまうからです。

勝っても返金されない場合も

訴訟を起こして勝てば必ず返金されるというのも絶対ではありません。

返金を勝ち取ったとしても相手に支払い能力が無ければお金は返ってきません。支払い額を踏み倒してしまう悪質な企業と言うのも実際に存在しているんです。

そして返金額が支払われなかったとしても、返金額の30%を弁護士に払わなければならないのも知っておかなければなりません。

集団訴訟には落とし穴も

最後に集団訴訟についてです。
やはり自分一人だけでなく複数人が一緒になって返金を求めれば心強いですよね。
しかし集団訴訟にも落とし穴が存在します。

それは仲間内でのトラブルです。
提示された返金額に全員が同意しなければ訴訟は続いてしまいます。
つまりあなた一人がもう満足していても、周りに一人でも満足していない人がいれば、続くということです。

これによって長期化する事も多く、かかるコストはどんどん増えていきます。

最も確実なのは直接交渉

訴訟についてかなり詳しく書いてきましたが、結局最終的に一番効率的なのは直接交渉による返金です。

トレジャーリサーチの返金からかなり脱線してしまいしましたが、結論から言うとトレジャーリサーチの返金保証制度は確かに機能していて、なおかつ対象外になった人も直接交渉次第で返金してもらえるということを伝えたかったんです。

トレジャーリサーチの場合は他の悪質な情報商材と違い返金に苦労をすることはありません。

サポートに問い合わせ、返金したい旨を伝えればよっぽどの事が無い限り対応して貰えます。

その際に、全額が返ってこなかったとしてもある程度は諦めましょう。実際に訴訟を起こしても全額返ってくることはないので、諦めが肝心です。